12.31.2020_19:29紅白直前NHKニュース“大晦日に過去最多東京1,337人全国4,515人”#新型コロナウイルス#感染爆発「首都圏ステージ4最悪！#緊急事態宣言は前回同等効果が必要シミュ

Photos: 1.6_18:08時点NHK速報“全国できょう過去最多5,307人初めて5000人超え”あす1.7“1都3県#緊急事態宣言発令”時短20時まで1ヶ月他OK。弱い無意味2弾…医療崩壊爆発する首都圏…恐怖

Photos: 1.1#Hello2021.Wish peace years,All of heartwarming people.FastSpeedStartコロナ収束を願う岩合光昭にゃんこと(i12ProMax)

大みそかに紅白前に今年最後のビッグ数で驚かせたCOVID-19は要らないサプライズをコロナ元年が終わる最後の日まで容赦せず…見せつけた。わたしの予想も当たってしまった「今年中に1,000人いくよ…」

それから今夜1.5_24:42時点でも数は800人前後をうろついてもまた東京1,278人…悪化の一方。「8日に緊急事態宣言発出」しかし今回の内容は昨年4月の強力さがない。逆に今回こそ超強力な内容が団結が意思が必要なのに「時短20時まで飲食店だけよ」「看護系の大学院生、教員を派遣要請」…もぅバカ思考だらけで日本は終わるかもしれない。全員死ねば怖くないかも。全滅し歴史が新たに刻まれて日本は再出発する。
希望が明るい光が笑顔が…正月早々から見えない。平時だとしても死にそうな家庭崩壊死ぬ寸前です。2021年も。

9都府県「ステージ4」病床使用25％以上が過半数 2021/1/6 00:04
「厚生労働省は5日、新型コロナウイルス患者向けの病床使用率（昨年12月30日時点）を公表した。政府の対策分科会がステージ3（感染急増）の指標とする「確保病床の25％以上」は28都道府県となった。また感染ピーク時の想定病床数などを基にしたステージ4（爆発的感染拡大）の目安にも達していたのは群馬、埼玉、東京、愛知、滋賀、大阪、兵庫、奈良、広島の9都府県だった。
無症状や軽症の感染者増加を背景に、12月30日時点の自宅療養者は前週より3559人増え、1万3083人となった。」
https://this.kiji.is/719180879004401664

首都圏は感染爆発相当緊急事態宣言必要と分科会 2021/1/5 22:22
「政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会は5日、「埼玉、千葉、東京、神奈川の首都圏では、既にステージ4（爆発的感染拡大）に相当する対策が必要な段階に達している」として、行政機関や大企業での極力7割のテレワーク実施やイベント開催要件の強化などを求める緊急提言を発表した。
…また「緊急事態宣言で感染が下火になる保証はない。1〜2週間の単位では無理だ。必要ならさらに強い対策もあり得る」と強調した。」
https://this.kiji.is/719168043605606400

東京の感染者数シミュレーション十分に減少させるには【ニュース動画つき】2021年1月5日 19時25分
「…京都大学の西浦博教授が、新たにシミュレーションを行った結果、東京都の感染者数を十分に減少させるには、昨年の緊急事態宣言と同等のレベルの効果を想定しても2月末までかかるとみられることが分かりました。
去年4月に初めて緊急事態宣言が出された際には、数理モデルを使った感染症の分析が専門で京都大学の西浦博教授のシミュレーション結果を根拠に、人と人との接触を極力8割減らすことが呼びかけられました。【8割おじさん】
今回、再び緊急事態宣言が検討されていることについて、西浦教授が改めて東京都の今後の感染者数の推移をシミュレーションしました。
…現在の感染状況から、東京都の実効再生産数はおよそ1.1となり、仮に新たな対策をせずにこの状態が続くとすると2月末時点での新たな感染者数は1日およそ3500人、3月末にはおよそ7000人まで増えるとみられるということです。
…どれだけ感染者数が減るかを数理モデルを使って計算しました。
その結果、飲食店に限定して時短営業などの対策をとった場合、実効再生産数は10％下がって0.99になると想定されるということで、この状態だと新たな感染者数はほとんど減らず、2月末時点で1日およそ1300人となりました。
一方、実効再生産数を今よりも35％少ないおよそ0.72まで下げることができたとすると1か月半後の2月25日に新たな感染者数が1日100人を下回ったということです。
…実効再生産数を35％減少させるのは前回、去年4月の緊急事態宣言の際の効果と同等のレベルだということで、これよりも効果が弱いと感染者数が減るまでさらに長い期間がかかるということです。
西浦教授によりますと、前回の緊急事態宣言と同等レベルの効果を得るためには飲食店の対策を中心としながらも不要不急の外出自粛や県境をまたぐ移動の自粛、それにリモートワークの徹底や会社でのミーティングを避けるなど、感染のリスクを下げる対策を徹底することが必要だということです。
シミュレーションを行った西浦教授は「社会全体が一律に自粛するのではなく、さまざまな対策を組み合わせることで、メリハリのついた接触削減を達成できると思う。緊急事態宣言を出すからには実効性がとても重要で、失敗すると、心理的なダメージだけでなく社会、経済的なダメージも甚大になるだろう。国は、感染者数を思い切って下げられる対策を責任を持って、とっていく必要がある」と話しています。」
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210105/k10012798521000.html

NHK生活・防災ツイート2021.1.4
「…緊急事態宣言は、去年4月7日に東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、兵庫県、そして福岡県の7都府県に対して出され、その後、4月16日には対象が全国に拡大されました。
宣言の期間中には、当時の専門家会議の意見を参考に人と人との接触を「最低7割、極力8割」減らすことが求められるとして、広い範囲で人の動きを減らす取り組みが行われました。
宣言の対象となった都道府県では知事が法律に基づいて、
▼不要不急の外出の自粛を要請したり、
▼多くの人が集まる施設の使用制限などを要請したりすることができるようになります。
当時、特に感染が拡大している地域では、社会機能の維持に必須の人以外はテレワークを徹底することや、食料品の買い出しや通院などを除いて、不要不急の外出を控えることなどが強く呼びかけられました。
…こうした対策の結果、東京都心では人出が感染拡大前の去年1月と比べると平日で6割余り、休日では8割近く減少し、人々の行動が大きく変わりました。…」
理論疫学者・西浦博の挑戦ー新型コロナからいのちを守れ！#西浦博
https://twitter.com/y4uk/status/1346484622754861056