新興国投資はやめとけ!おすすめしない理由や今後の見通しを解説!おすすめ投信銘柄も紹介

新興国投資はやめとけと言われる5つの理由!今後の見通しやおすすめの銘柄を解説

新興国投資とは、これから経済成長が期待されている新興国に投資すること。

新興国は急速に成長しているため、世界の投資家から有望な投資先として注目を集めています。

その一方で、「新興国投資はやめとけ」との声もちらほら…

本記事では、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由やおすすめの銘柄、今後の見通しについて徹底解説。

新興国投資を検討している人におすすめの年利12%の新興国投資も紹介しています。

「新興国株式投資はやめとけ」の真相が気になる方は、ぜひ最後までご覧ください。

目次

「新興国投資はやめとけ」と言われる5つの理由・デメリット

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由を5つ紹介します。

やめとけと言われる理由①パフォーマンスが米国株式に劣る

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由1つ目は、パフォーマンスが米国株式に劣るから。

2000年代の初め、新興国の経済成長に対する期待が高まり、新興国株式インデックスへの投資が大流行しました。

特に、著しい経済成長が見込まれる新興国は「BRICs」と名付けられ、投資の世界で話題になりました。

BRICsとは

今後、急速に成長することが見込まれる以下の国の頭文字を合わせた造語。

  • ブラジル(Brazil)
  • ロシア(Russia)
  • インド(India)
  • 中国(China)
  • 南アフリカ(South Africa)

しかし、2011年以降の株価指数を比較すると、新興国インデックスは米国インデックス(S&P500)の成績を大きく下回っています。

結果として、新興国インデックスに投資するよりも新興国での売上が大きい米国企業に投資した方が、大きな利益が得られたのです。

このような背景から、「新興国投資はやめとけ」と言われるようになりました。

やめとけと言われる理由②手数料が高い

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由2つ目は、手数料が高いから。

米国インデックスファンドの手数料は0.2%以下ですが、新興国インデックスファンドの信託報酬は1%を超えることも珍しくありません。

信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための手数料で、投資期間中は支払い続けます。

長期運用を基本とする投資信託にとって、信託報酬は大きな負担となるでしょう。

例えば、新興国株が3%上昇した場合でも信託報酬が1%かかると、利益は2%しか残りません。

手数料は利益に大きく影響するため、「信託報酬が高いからやめとけ」となるのも納得ですよね。

やめとけと言われる理由③市場の流動性が低い

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の3つ目は、市場の流動性が低いから。

流動性とは、株式がどれほど容易に現金に変換できるかを指します。

「流動性が低い」ということは、市場に出回っている株式の量が少なく、売買が成立しにくい状況です。

たとえば、政治的な混乱が起こり株価が下落した場合、新興国株の流動性は低く、売却を試みても買い手が見つかりません。

買い手が見つかった頃には株価がさらに下落し、大きな損失を受けるかもしれません。

新興国投資を始める際には、流動性リスクを理解しておくことが重要です。

やめとけと言われる理由④ボラティリティが大きい

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の4つ目は、ボラティリティが大きいから。

ボラティリティとは価格の変動性を指す用語です。

「ボラティリティが大きい」とは株価の変動が激しいことを意味し、逆に「ボラティリティが小さい」は株価の変動が少ないことを示します。

新興国は政治的・経済的に不安定であるため、先進国に比べてボラティリティが大きくなりやすいです。

つまり、新興国投資は価格変動が激しく、購入や売却のタイミングが難しいため、ハイリスクな投資と言えるでしょう。

やめとけと言われる理由⑤為替の影響を受ける

「新興国投資はやめとけ」と言われる理由の5つ目は、為替の影響を受けるから。

高い経済成長率を誇る新興国は、インフレが起こりやすい状況です。

インフレが起こると通貨の価値が下がるので、仮に新興国株が上昇しても、為替の影響で利益が減少します。

新興国投資はやめとけと言われている理由⑤為替の影響を受けるから
(引用:JTG証券)

実際にトルコリラの価値の変動を見ると、2013年に1トルコリラが51円だったのが、2023年には6円にまで減少しています。つまり、10年間でトルコリラの価値が8分の1にまで下がったのです。

これらの事実を考慮すると「新興国投資は為替リスクがあるからやめとけ」となるのも当然ですね。

一方で新興国の成長企業への事業融資であれば、手堅いリターンを狙うことも可能です。

例えばベトナムに進出した日系企業であるSAKUKO Vietnamは成長企業の1つで、現在は日本企業を通した資金調達を実施しています。

低リスクながら年利12%という高いリターンを得られる投資でもありますので、新興国投資の1つとして検討してみてはいかがでしょうか。

SAKUKO Vietnamへの投資についてはこちらで詳しく解説しています。

「新興国投資はやめとけ」を上回るメリット3選

ここまで、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由を解説しました。

では、新興国投資にメリットはないのでしょうか?

結論、「やめとけ」を超えるメリットが3つあります。

メリット①長期的には経済成長が期待できる

1つ目のメリットは、長期的には経済成長が期待できること。

その理由は以下のとおりです。

  • インフラ投資が活発
  • 人口が増え続けている
  • 積極的に外国企業を誘致している

2000年以降、新興国の経済成長率は先進国を上回っています。

たとえば、2022年の日本の経済成長率は1.05(世界167位)でした。

一方、マレーシアの経済成長率は8.65(22位)・インドは7.24(31位)・メキシコは3.9(99位)となっています。

新興国は経済成長率が高く今後の株価上昇が期待できるため、世界の投資家から有望な投資先として人気を集めています。

メリット②先進国株式よりも株価が安い

2つ目のメリットは、先進国株式よりも株価が安いこと。

株価が割安か割高かを判断するための指標として「PER(株価収益率)」があります。

先進国株式と新興国株式の「PER」を比べると、2011年3月から新興国株式の方が低い数値となっています。

つまり、新興国株式の方がお買い得であると言えるでしょう。

メリット③投資先を分散できる

3つ目のメリットは、投資先を分散できること。

先進国株を中心に投資していた人は、新興国株に投資することでポートフォリオを多様化できます。

これにより、特定の国や地域の経済的・政治的リスクの影響を軽減することが可能です。

例えば、中国株式は米国株式との相関性が低いため、S&P500などの米国株式インデックスに投資している人にとって有効な投資先となります。

このように、先進国株式を中心に資産運用を行っている場合、相関性が低い新興国株への投資によって、投資リスクを効果的に分散できます。

「どの銘柄が良いか分からない…」という方は、ヘッジファンドがおすすめです。

ヘッジファンドは、投資のプロが市場に合わせてポートフォリオを組んでくれるため、初心者でも効果的な運用ができます。

ヘッジファンドついて詳しく知りたい方は、下記を参考にしてください。

新興国投資をおすすめする人・おすすめしない人

ここでは、新興国投資をおすすめする人・おすすめしない人の特徴をそれぞれ解説します。

新興国投資をおすすめする人

新興国投資をおすすめする人の特徴は以下の3つです。

新興国投資がおすすめな人
  • 長期的に大きなリターンを目指す人
  • リスクを受け入れられる人
  • 分散投資でリスクを抑えたい人


新興国は急速に経済成長が進んでいるため、長期的な投資で大きなリターンを求める投資家におすすめです。

ただし、新興国市場はボラティリティが高く、政治的・経済的にも不安定であるため、リスクを受け入れられる投資家でないと厳しいでしょう。

また、新興国株式に投資することでポートフォリオを多様化できるため、分散投資でリスクを抑えたい人にも向いています。

ちなみに本記事で紹介しているハイクアインターナショナルでは、

  • 6年で約2倍の資産形成が目指せる
  • ベトナムへの融資で分散投資できる

と新興国投資をおすすめする人の要件を満たしている上、経済成長著しいベトナム企業への融資案件のため、非常に低リスクな投資が可能です。

新興国投資をおすすめしない人【やめとけ!】

新興国投資をおすすめしない人の特徴は以下の3つです。

新興国投資をおすすめしない人
  • 短期間で利益を得たい人
  • 情報収集や分析が苦手な人
  • 換金性を重視する人

新興国市場は短期的に大きな価格変化が起こるため、すぐに利益を望む人にはリスクが高すぎます。

また、新興国市場は動向が複雑であることに加えて、税制や会計制度の違いにより正確な情報が入手しにくいため、自分で情報集や分析を行わなければなりません。

さらに、新興国の株式市場は流動性が低いため、換金性を重視する人にはおすすめしません。

新興国投資の今後の見通しは?

新興国投資の今後の見通しや将来性について解説します。

結論、新興国は今後も高い経済成長が期待できるでしょう。

その理由は、新興国の人口増加や都市化に加えて、自国経済を発展させるために外国企業を積極的に誘致しているからです。

ゴールドマンサックスの予測レポートによると、新興国のGDP成長率は先進国の2〜5倍に達しており、特にインドやインドネシアではさらに高い経済成長が見込まれています。

このような背景から、新興国投資は大きな成長の可能性を秘めているのです。

【年利12%】ベトナムの日系企業への融資で手堅いリターン|ハイクアインターナショナル

新興国投資は大きな経済成長が期待できる反面、為替の影響やボラティリティの大きさなど、リスクも小さくありません。

そこでおすすめしたいのが、新興国の1つでもあるベトナムの成長企業への融資です。

ベトナムでは銀行融資の利息が10%ほどですが、成長中の民間企業はこぞって融資を利用しています。

なぜなら、利息以上の売上拡大が見込めるからです。

ベトナムに進出した日系企業であるSAKUKO Vietnam(以下、SAKUKO)も融資を利用して事業拡大を狙う成長企業の1つで、グループ企業である「ハイクアインターナショナル」(以下、ハイクア)から資金調達を実施して事業を拡大しています。

SAKUKOは大阪発の日系企業で、ベトナムにおいて日本製品販売店やスイーツ店、ホテルを多数展開。現地や日本メディアにも取り上げられる活躍ぶりを見せる成長企業です(「SAKUKO Vietnam」で検索してみてください)。

SAKUKOは2024年にはベトナムUPCoM市場に上場すべく、ベトナム国家証券委員会に申請中という状況でもあります。

このSAKUKOを資金面で支援しているのが、同社の会長が代表を務めるハイクアインターナショナルなのです。

ハイクアは投資家から集めた資金をSAKUKOに融資。SAKUKOはこの資金を元手に事業を拡大し、ハイクアに利息を付けて返済します。ハイクアはこの返済された資金を投資家に年利12%で配当として還元します。

年利12%の配当は年4回3%ずつ受け取るか、再投資に回して複利効果を狙うことも可能です。

ハイクアインターナショナルのメリット①年利12%を年4回3%ずつ受け取れる

複利運用すれば6年で約2倍になる見込みなので、中長期で資産形成したい人にぴったりの投資案件といえます。

最低投資額は500万円からと投資信託よりは敷居は高いですが、事業融資というリスクの低さベトナムの経済成長の恩恵を享受できる投資なので、気になる方は公式サイトから問い合わせてみましょう。資料請求運用の相談無料ですよ。

ハイクアインターナショナルの企業、投資概要は以下の通りです。

社名ハイクアインターナショナル合同会社
公式サイトハイクアインターナショナル公式サイト
設立2023年
投資対象ベトナム企業
おもな戦略事業融資
期待利回り年利12%
資料請求・
運用の相談
無料
面談の形式原則オンライン
最低資金500万円

新興国投資のおすすめ銘柄ランキングTOP3【投資信託】

新興国投資は政治的・経済的に不安定であることから、先進国投資に比べるとハイリスクな投資といえます。

また、税制や会計制度の違いにより正確な情報を手に入れるのが難しいため、個別株よりも新興国株式インデックスに連動する投資信託がおすすめです。

代表的な新興国株式インデックス
  • MSCIエマージング・マーケット・インデックス:韓国を含む新興国27カ国の大型・中型株
  • FTSEエマージング・インデックス:新興国20カ国以上の大型・中型株

ここでは、新興国投資のおすすめ銘柄をランキング形式で紹介します。

ランキング1位:eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

基準価格13,581円
総資産額1266億3200万円
信託報酬年率0.1518%
利回り(5年)7.18%
つみたてNISA対象
ベンチマークMSCIエマージング・マーケット・インデックス
受託機関三菱UFJ信託銀行

おすすめランキング1位は、「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」です。

ファンドの総資産額は1266億3200万円に達し、世界中の投資家から高い信頼を得ています。

また、信託報酬が年率0.1518%と非常に低く設定されており、長期的な運用コストを抑えることが可能です。

さらに過去5年間の利回りは7.18%と高く、新興国市場のポテンシャルを示しています。

ランキング2位:SBI・新興国株式インデックス・ファンド

基準価格13,494円
総資産額235億7100万円
信託報酬年率0.066%
利回り(5年)7.65%
つみたてNISA対象
ベンチマークFTSEエマージング・インデックス
受託機関りそな銀行

おすすめランキング2位は、「SBI・新興国株式インデックス・ファンド(愛称:雪だるま)」です。

業界で最も低い信託報酬を誇り、その年率はわずか0.066%

長期保有が前提となる資産運用において、信託報酬が低いことは大きな利点となります。

また、ベンチマークであるFTSEエマージング・インデックスは韓国を含めないことで、より成長率の高い新興国に焦点を当てています。

これにより、長期的に高い利回りを目指す投資家に適していると言えるでしょう。

ランキング3位:楽天・新興国株式インデックスファンド

基準価格13,290円
総資産額32億2800万円
信託報酬年率0.132%
利回り(5年)8.12%
つみたてNISA対象外
ベンチマークFTSEエマージング・オールキャップ・インデックス
受託機関三井住友信託銀行

おすすめランキング3位は、「楽天・新興国株式インデックスファンド」です。

5年間の平均利回りが8.12%と、他の2社と比較して最も高い成績を誇っています。

また、受託機関は三井住友信託銀行であり、高い信頼性が投資家に安心感を与えています。

ただし、つみたてNISAの対象外であるため、非課税枠を利用した運用を検討している投資家にはおすすめできません。

「新興国投資はやめとけ」に関するよくある質問

ここでは、「新興国投資はやめとけ」に関するよくある質問を紹介します。

新興国投資は必要?それとも不要?

新興国投資が必要な人と不要な人の特徴は以下の通りです。

新興国投資が必要な人
  • すでに全世界株式や米国株式に投資している人
  • ある程度のリスクを受け入れられる人
  • ポートフォリオを多様化させたい人
新興国投資が不要な人
  • 安定した資産運用を行いたい人
  • これから投資を始める人
  • 50代〜60代の人

たとえば、すでに全世界株式や米国株式に投資している人は、新興国に投資することでポートフォリオの安定性を保ちつつ、高いリターンを目指せるでしょう。

一方で、新興国株式は価格変動が激しく、購入や売却のタイミングを見極めることが難しいため、投資初心者にはおすすめできません。

新興国投資ならではの高いリターン(年利12%)がありながら低リスクな投資についてはこちらで紹介していますので参考にしてみてください。

新興国株式の年利回りはどのくらい?

クレディスイスのレポートによると、新興国株式の年利回りは7.4%です。

一般的に投資信託の利回りが3〜8%であることを考慮すると、新興国投資の利回り7.4%は高いリターンと言えるでしょう。

新興国株式の将来性は?

新興国株式の将来性は、一般的に「とても有望である」と言われています。

なぜなら、新興国は人口増加や中産階級の拡大、都市の進展などにより多くのビジネスチャンスが生まれているため。

ただし、政治や経済が不安定でボラティリティが激しいため、リスクを理解した上で投資を始めましょう。

新興国株式インデックスは不要?見通しや将来性を知りたいです。

新興国株式インデックス、たとえば eMAXIS 新興国株式インデックスは信託報酬も安く魅力的な商品ですが、2024年 3月末時点での過去3年の平均年利は+4.33%と爆発的に利益を上げているわけではありません。

また購入タイミングによっては5年保有で-15.45%、 3年保有で-12.18%、1年保有で-27.9%になった時期もあるなど、リスクも許容する必要があるため、慎重な判断が求められるでしょう。

まとめ:新興国投資「メイン」の資産運用はやめとけ

本記事では、「新興国投資はやめとけ」と言われる理由やおすすめの銘柄、今後の将来性について解説しました。

「新興国はやめとけ」と言われる理由は、5つのデメリットがあるからです。

新興国投資のデメリット
  1. パフォーマンスが米国株式に劣る
  2. 手数料が高い
  3. 市場の流動性が低い
  4. ボラティリティが大きい
  5. 為替の影響を受ける

しかし、新興国の経済成長率は高く、将来的な株価の上昇が期待されています。

そのため、投資ポートフォリオの約10~20%を新興国の投資に充てることは有効な戦略と言えるでしょう。

安定して利回り10%以上を目指したい人は、新興国企業への事業融資がおすすめです。

例えばハイクアインターナショナルへの投資では、ベトナムの日系企業への融資で年利12%の手堅いリターンを得ることができますので検討してみてください。

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引用:BMキャピタル公式

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